皆さんは自分の住んでいる地域の、ごみ出しのガイドラインをご存知でしょうか。可燃ごみや不燃ごみ、プラスチックごみやリサイクルごみなど、ごみには様々な分類方法があります。
そんな分類の中に「粗大ごみ」がありますが、何が該当するか覚えていますか。あまり出す機会のないごみですので、一度調べても覚えていられないと思います。
引っ越しシーズンによく出てくる粗大ごみについて、不用品回収業者の視点から処分のコツとポイントをお伝えいたします。
粗大ごみはどんなごみ？
粗大ごみの定義は各自治体によって異なります。不燃性のごみに分類されますが、ある一定の大きさのものが粗大ごみと呼ばれているケースが多いようです。代表的な例として、家具やソファー、ベッドや布団、自転車などがあげられます。
家電リサイクル法の対象外である電化製品も対象になります。温風ヒーターや石油ストーブなどは、可燃性の灯油を使っていますので、処分する際には自治体の処分方法に従ってください。
粗大ごみと他のごみのちがい
一般的に粗大ごみは、金属やプラスチック、木材が該当します。金属であれば30 cm 以上、プラスチックや木材であれば30cm から 50 cm 以上の大きさのものが該当するようです。寸法は関係なく、シールを購入して貼り付けて処分させる自治体もあります。
あくまでも一般論となりますので、住んでいる自治体のガイドラインを確かめてください。
粗大ごみを回収してもらうには
こちらも自治体によってちがいがあります。寸法の決まりは大体同じですが、有料の自治体と無料の自治体があります。回収も予約制であったり、決められた日に回収する場合があったりしますので、処分が決まっている場合は早めの対応が必要になります。
回収する方法は様々あると思いますが、粗大ごみは集積場に収まらない場合がありますので、ごみを出す際は近隣住民の迷惑にならないようにしましょう。特に引っ越しなどで大量の粗大ごみが発生する場合は、計画的に処分するように心がけてください。
自治体が回収できる粗大ごみ
一般家庭から出る自転車やソファー、こたつや家具については基本的に回収してもらえます。木材の場合は決められた寸法以下に切断したものであれば、可燃ごみとして捨てることもできます。
捨てる前に特殊な対応が必要な製品もありますので、事前にお住まいの自治体に処分方法を問い合わせてください。例えばオイルヒーターなどは、粗大ごみとして受け付けない自治体がありますのでご注意ください。
自治体が回収できない粗大ごみ
ごみの回収に関する法律があります。家電リサイクル法、資源有効利用促進法、産業廃棄物処理法ですが、この三法に定義されている粗大ごみについては、回収している自治体はありません。
粗大ごみの回収は誰に頼む？
できればカンタンに粗大ごみを捨てたいと思うのが人間の心理です。ただし処分方法は意外に縛りが多いので事前に確かめてください。自治体に処分してもらうことを基本に考えますが、自分で回収をお願いするケースや、持ち込んで処分を依頼するパターンもあります。
定められていない方法で処分すると、法律に反することになりますのでくれぐれも注意してください。
法律に従って処分
・家電リサイクル法：テレビ エアコン 洗濯機 冷蔵庫
・資源有効利用促進法：パソコン
・産業廃棄物処理法：事業系の粗大ごみ（事業主が処分を依頼するごみ）
自分で持ち込む
ガソリンや灯油などの揮発性の液体は、ガソリンスタンドに持ち込んで処分をお願いしましょう。マンホールや側溝に流してしまうことは、法律違反となりますのでご注意ください。
カー用品やバイク用品であるタイヤやバッテリーなども、粗大ごみとして回収されませんので、販売店やガソリンスタンドに持ち込んでください。
販売店に回収を依頼
一般家庭ではめったに見ることができない耐火用金庫や、消火器などは処分に困る粗大ごみではないでしょうか。これらはリサイクルされますので、迷わず販売店に回収を依頼しましょう。
不用品回収業者に回収を依頼する
手っ取り早く粗大ごみを回収してもらうには、不用品回収業者に依頼する方法があります。依頼する品目によって料金のちがいはありますが、色々な所に自分で持ち込んだり回収を依頼したりする手間が省けます。
また自宅まで引き取りに来てくれるだけでなく、どのような粗大ごみでも回収してくれます。事前に相談しながら回収日を決められますので、時間的な余裕がない引っ越しの時の有効な手段と言えます。
粗大ごみの回収料金について
地方都市であれば粗大ごみを無料で回収してくれる自治体もありますが、人口密度の高い首都圏などでは基本的に有料になります。各自治体により回収費用は異なりますので、事前に確かめてください。
処分場に持ち込むと有料の場合も
回収してもらう前に料金を払う前払い制や、処分場に持ち込んだ際に料金を支払う後払い制がありますのでご注意ください。
家電リサイクル法対象品は有料
【引用元】財団法人 家電製品協会 家電リサイクル券センター
https://www.rkc.aeha.or.jp/
対象品を買い替えする場合は、新品を購入するお店に回収をお願いできます。単純に捨てるだけの場合は、購入したお店に回収をお願いします。ただし購入したお店が遠方であったり、購入したお店を忘れたりしたときは、自治体や近くの小売店に依頼しましょう。
対象商品を指定引き取り場所に、直接持ち込んでも構いません。ただし事前に家電リサイクル券を使って、郵便局でリサイクル料をふり込む必要があります。料金については、メーカーやサイズによってちがいがありますので、財団法人家電製品協会家電リサイクル券センターのサイトで事前に確かめてください。
粗大ごみの回収で悩まないために
口に粗大ごみと言っても、捨て方にはそれぞれ方法があります。よく理解できていない人が捨てようとすると、どこに問い合わせてよいか迷ってしまいます。引っ越しなどでたくさんの粗大ごみが出た場合、あちこちに問い合わせるだけでも疲れてしまうでしょう。
面倒になるとすべてを粗大ごみとして処分しがちですが、まだ使えるものであればリサイクル品として売るといった選択肢もあります。ごみを増やさないために、どこかで再利用してもらうということも考えるべきです。
わずらわしいことが面倒だと思うのであれば、不用品回収業者に任せることを検討しましょう。まとめてお願いできれば時間も手間も省けますし、リサイクルできるものであれば買い取りもしてくれますので、粗大ごみを処分する費用が少なくなるかもしれません。
粗大ごみの処理に費やす時間や手間がないときは、不用品回収のプロに相談してみてはいかがでしょうか。
まとめ
他のごみと比較して大型の粗大ごみは、回収や処分に法律の縛りがあり、一つ間違うと違反行為になってしまうので、正しい手順で処分する必要があります。
・粗大ごみとして、自治体の基準を満たしているか。
・家電リサイクル法、資源有効利用促進法、産業廃棄物処理法の確認。
・持ち込んで処理をお願いするべきものか。
・販売店に回収を依頼するべきものか。
・リサイクル品として売れるものではないか。
・正しい手続きや処分を自分でできるか。
可燃ごみプラスチックごみとちがい、粗大ごみは安易に捨てられないので、これらの条件をひとつひとつチェックしてみましょう。廃棄に手間がかかるので処分料が必要ですが、くれぐれも違法な廃棄や不法投棄をすることは避けてください。
資源の有効活用のため、リユース、リデュース、リサイクルの3 R 活動が推進されています。粗大ごみの処分では、リサイクルできるものを捨てる可能性もあるので、できるだけ資源として活かす配慮をお願いします。